海外医療支援協会 |
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〜慢性疾患による医療ケアが必要な方の 海外旅行を支援する〜 |
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概 要今日人々の国際的移動交流が日常の活動となっており、少子高齢化の日本にあっては慢性疾患とともに暮らす人々の海外旅行需要も確実に上昇しております。海外医療支援協会は、これらの人々が求めるご自身の海外旅行に関する出発前の医学的情報と現地医療供給機関の情報、また、現地で治療を受けるための手配ニーズに対し、無償で情報提供と現地手配サービス提供機関の紹介を行います。 |
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背 景社会経済文化がグローバル化し、海外に渡航された方々が現地で重病、あるいは重傷になった場合の救援対応を行う医療アシスタンスサービス会社は複数存立し、その提供するサービスの質、内容、並びに地域とも、殆どの緊急事態に対応可能となっています。具体的には、欧米またはアジアに本社を持つ緊急医療救援を業とする会社が世界をカバーする体制を整えています。また、海外旅行保険会社の提供する様々なサービスは、出発時に健康な人が現地で病気になった場合のみを想定して設けられております。これに対し、日本国内で慢性疾患に対する医療を継続的に受けながら健康を維持し、日々活動されている方々の外国訪問時における医療サポートを渡航先で受けるため、現地情報提供ならびに予約手配支援を行う機関は誠に少なく、その設立の必要性は極めて高いものがあります。因みに一保険会社が企業メセナとして海外人工透析予約手配を数年行った例があります。実際にはこれに限らず在宅酸素療法、高血圧、糖尿病等慢性疾患に対する関心と問合せも年々増加しています。なお、企業メセナのサービスはその後活動を中止しましたが、今後の社会においても慢性疾患を持ちながら活動する海外渡航者数の増加が予想され、それらに対応したいとする志が当協会設立の基となりました。 |
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活動についてこのような状況の中で、海外旅行の出発の可否を判断できる医療情報提供の充実を図り、また渡航者が海外で留意すべき医療情報を予め収集し、また、必要な場合には現地診療予約手配の代行等を行う会社の情報提供もボランティア活動として行う、端的にいうと専門家・研究者の先生方の知見を、具体的に海外渡航をする人々の手元に届けることにより、その利便に結び付けたいと考えています。これらの活動を行う目的をもって海外医療支援協会(任意団体)を2006年2月設立致しました。 2006年4月から1年間には27名の方に30箇所、2007年4月から1年間には32名の方に42箇所の支援を行いました。今後とも継続して、皆様のお役に立つべく活動を行ってまいります。 |
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海外医療支援協会理事長 遠藤 哲也の略歴
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名簿 |
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事務局東京都区千代田区平河町1−8−8−201(株)ファミネット内 E-mil Tel:03−3261−2262/Fax:03−3261−2263 |
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